更新日 2024年05月13日 | カテゴリ: 職場のメンタルヘルス
「メンタルヘルス」すなわち心の健康について考えたことがありますか？
メンタルヘルスに気を配ることは、自身の心身だけでなく、所属するコミュニティや社会にもプラスの影響を与えます。
この記事では、メンタルヘルスと職場におけるメンタルヘルスケアについてご紹介します。
メンタルヘルスは「心の健康状態」を表す言葉です。
もともとは心の不調に対する治療や再発防止について使われる言葉でしたが、最近では働く人たちがメンタルヘルスに不調をきたすことなく、元気に就労できるよう職場環境を改善していくといったポジティブな意味合いが強くなってきています。
メンタルヘルスの不調にはうつ病や適応障害などの精神疾患だけでなく、ストレスや悩み、不安といった病名がつかない精神状態も含まれます。
ストレスチェックは平成26年6月に改正された「労働安全衛生法」の中で、50人以上の労働者がいる事業所での実施が義務づけられました。その背景には、精神障害の労災認定件数が3年連続で過去最高を更新するといった状況があります。
ストレスチェックの主な目的は、国が推奨する質問票によって高ストレス者を抽出、必要に応じて医師による面接指導を実施し、メンタルヘルス不調を未然に防ぐために必要な措置を講じて、働きやすい職場へ改善していくことです。
実施者は医師または保健師や精神保健福祉士などと決められており、人事部など人事権のある方は実施者にはなれません。
メンタルヘルスの不調にはどのようなものがあるでしょうか。厚生労働省のサイトに掲載されているこころの病気は以下のとおりです。
メンタルヘルスの不調による主な症状がこちらです。
こちらはほんの一例ですが、自分でも原因がわからない普段とは明らかに違う変化がある場合、メンタルヘルスに不調をきたしている可能性があります。
このような変化は初期症状の可能性もありますので、軽度の場合は自分でできるセルフケアからはじめてみましょう。
メンタルヘルスの不調が気になり始めたら、まず自分でできるセルフケアを実践してみましょう。おすすめの簡単セルフケアは3つです。
心と身体をいたわる方法として、ストレッチは最適です。スマホやテレビなどの刺激は少しお休みして、落ち着いた音楽や好きなアロマの香りの中で、心地よく身体を伸ばし、筋肉の隅々までていねいにほぐしてみてください。
シャワーだけで済ませる方も多いようですが、お風呂にゆったりと浸かる時間はとても大切です。もともと日本人は身体が冷えやすい体質の方が多いので、お風呂で身体を温めることで内臓の機能を高め、同時に一日の疲れをお湯に流しましょう。
メンタルヘルスの不調によって眠れなくなったり、逆に眠り過ぎてしまうことがあります。良質な睡眠を確保するために、毎日決まった時間に就寝・起床することを心がけましょう。
通院やカウンセリングもメンタルヘルスを維持するために有効な手段のうちのひとつです。心療内科や精神科などを受診したり、専門家のカウンセリングを受けることが不調の原因を解消する糸口になる場合もあります。
事業者は労働者に対して、次に示すセルフケアが行えるよう教育研修、情報提供を行うなどの支援をすることが重要です。
また、後述する事業場内産業保健スタッフと連携してメンタルヘルスケアにあたる管理監督者にとってもセルフケアは重要であり、事業者はセルフケアの対象として管理監督署も含める必要があります。
ラインによるケアとは、職場の管理監督者が主体となって職場環境等の把握と改善、労働者からの相談対応、職場復帰における支援を行う事業所内のケアのことをいいます。
ラインによるケアはこのような取り組みにより、相談できる雰囲気づくりや働きやすい職場環境を作っていくことを目的としています。
事業場内産業保健スタッフとは、産業医等、衛生管理者等、保健師等、心理職、精神科医等医師の他、人事労務スタッフが兼任している場合もあります。
セルフケアやラインによるケアが効果的に実施されるよう労働者および管理監督者を支援するとともに、心の健康づくり計画の実施に当たり中心的な役割を担っています。
事業場外資源とは、事業場外の医療機関や地域保健機関、従業員支援プログラム（EAP）機関などのことを指します。
事業場外資源を活用することで、相談者が相談内容を事業場に知られたくない場合などに効果的です。
令和3年7月、厚生労働省は令和2年労働安全衛生調査（実態調査）の調査結果を公表しました。この調査結果によると、令和2年10月31日時点でメンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は61.4％となっています。
もしも企業がメンタルヘルス対策を怠り、労働者の不調を見過ごしてしまうとどうなるでしょうか。
従業員がメンタルヘルスの不調により出社できなくなることで労働力が不足し、生産性の低下や業績の悪化を招く可能性があります。
メンタルヘルス対策は会社にとって必要不可欠な取り組みです。しかし、働く人々が心の病気を抱えることなく快適に仕事をするためには、労働者の一人ひとりがメンタルヘルスの基礎知識を持つことも大切です。
自分自身だけでなく周囲のメンタルヘルスの不調にも適切な対応が取れるよう、社会で働く一員としてメンタルヘルスを意識してみてはいかがでしょうか。
参考サイト：厚生労働省 こころの耳
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