「もしかしてうつ病かも？」社員・従業員のうつ病対策とは

2010年代に入ってうつ病患者数は110万人台を突破し、右肩上がりの上昇率を見せています。 社員や従業員がうつ病になる確率は非常に高く、どの企業でも対策を取っておくべき時代が来ていると言えるでしょう。 ここではうつ病の基礎知識や、企業側の対応について解説をしていきます。

1. うつ病の初期症状に気づく

「うつ病」というと「気が沈む、落ち込む、暗い気分になる」といったイメージを持たれている人がほとんどではないでしょうか。 しかし実際にはうつ病の初期症状では、自律神経の失調によって「身体の不調」を感じるパターンが多いのです。

抑うつ状態にあることを自覚できている人は少なく、単なる疲れや風邪等と自己診断してしまうことも。 症状が非常に重くなり、欠勤等が続いてから問題に気づくケースも散見しています。

うつ病の初期症状チェック

【身体面】

・日中に常に眠そうである（睡眠障害による不眠等）
・急激な体重の減少（食欲不振・胃痛等による）
・肩こり／首のこり等の体の痛み
・吐き気／嘔吐
・頭痛
・めまい／立ちくらみ
・重い生理痛／生理不順等

【精神面】

・ケアレスミスの増加（集中力の低下による）
・やる気、意欲の急激な低下
・自信の喪失、自分への過小評価
・イライラ感の継続
・協調性の低下

【行動・容姿面】

・話し方や行動スピードの低下
・突然居眠りを始める
・周囲との関係性の急激な変化（会話の減少、軋轢が増える等）
・つまづく、転ぶ等の増加（感覚認知機能の低下による）
・不潔感の上昇（入浴・歯磨き・化粧・洗濯等への意欲低下）

上記のような傾向が2週間～1ヶ月以上継続しており、業務遂行に問題が見られている場合、また身体症状で内科医等を受診しても原因が見当たらない場合等には、早期的な専門医・カウンセラーによる診断を勧めましょう。

2. うつ病という診断が出たら

主治医による「うつ病」という診断書が出た場合、産業医との連携をしながら状況の確認を行っていきます。 うつ病はストレスで脳の機能が低下している状態であり、この病状を持って仕事を続行することは困難であることから、「うつ病による休職」という手続きがとられるのが一般的です。

企業側は産業保健スタッフや人事労務スタッフと協議しながら、職場復帰支援プログラムに合わせたプランを立てていきます。

なお、ここで気をつけておきたいのが、「うつ病」という診断が出た時に突発的に退職を決断しようとするケースが少なくないということです。

うつ病となった患者は思考力・判断力が低下しており、また悲観的な判断をしやすくなっています。 「会社に迷惑をかけられない」と一気に退職手続きを取ってしまい、後にトラブルとなるケースも見られているようです。

もちろん退職希望者を無理に引き止めることはできません。 しかし症状が落ち着いた時に落ち着いて判断ができるよう、休職を促すのが得策です。

3. 復職時の対応

うつ病で休職をしていた人が復職をした場合、仕事負担・勤務時間等を復職以前の状態に急に戻すのはNGです。 リハビリ出勤制度等を導入し、仕事量や勤務時間を段階的に少しずつ戻す等、無理をさせない対策が必要とされます。

こちらも産業保健スタッフ・主治医と連携をしながら復帰計画を行いましょう。

うつ病になる人は真面目で責任感の強い傾向があります。 そのため、「休職をしたことで職場に迷惑をかけた」と自責の念を持っていたり、「早く仕事に戻って今まで休んだ分を取り戻さなくては」という焦りの気持ちを持っていることが多々あります。

そのため企業側のうつ病に対する知識不足から「本人が平気と言っているから」と仕事量を急激に戻してもそれを請負ってしまい、結果としてうつ病を再発させてしまうというケースも少なくありません。

うつ病は再発率の高い病気であり、特に休職からの復職直後等は環境変化が大きいことから、ストレスがかかりやすくなります。 「長い目で待っている」という姿勢を見せ、本人の焦りを減らすことが大切です。

おわりに

うつ病によっての休職・復職での対応では、産業医等の保健スタッフとの連携はもちろんのこと、監督管理者側のメンタルヘルスケアについての基礎知識も必要になります。 企業側でメンタルヘルスについての研修を行う等、コンスタントな対策を行っていくことが重要です。