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うつ病で休職した人が復職してきたら?知っておきたい接し方・対応のポイント

公開日 2016年12月06日 |
カテゴリ: 職場のメンタルヘルス
うつ病で休職した人が復職してきたら?知っておきたい接し方・対応のポイント

うつ病や適応障害等で休職をする人の率は、いまや働く人全体の7%~8%近くとなっています。 うつ病での休職から復職をしてきた人に対しての正しい接し方や対応策は、今やどの企業にも必要とされるものと言ってもよいでしょう。 ここでは復職してきた人に対しての接し方、対応について抑えておくべきポイントを解説していきます。

1. 病気について誤った原因特定をしない

まず大切なのが、うつ病や適応障害についての誤解を解いておくことでしょう。 例えばうつ病について、こんなふうに思っている人はいないでしょうか?

・暗い人がなる病気
・自分に甘い人がなる病気
・真面目すぎる人がなる病気
・弱い人がなる病気
・ストレスになる特定事件があったはず
・家族が甘いから

この手の誤解によって「自分に甘いからそうなるんだ」とお説教をしてしまう人、「運動すれば良くなるはず」と運動を薦める人、「家庭環境が変わればいいのでは」と離婚や結婚を薦める人は実際、非常に多いと言われています。 これは最も避けたい点です。

うつ病の原因は様々ですが、まず「甘え」で起こるものではありません。 緊張・過労・睡眠不足等、様々な原因によるストレスから自律神経の失調(交感神経の過剰な状態)が起こり、脳の神経伝達物質のうち、幸福感や自己肯定感を生み出すものが正常に出なくなっているという「病気」なのです。

例えば睡眠時間が6時間を切った状態が継続されると、どんな人でもうつ病となる可能性は上がっていきます。 極端な言い方をすれば「明るい人だろうが、強気な人だろうが、誰でもなる病気」というわけですね。

うつ病への接し方を考える上でこの点について全員が理解をし、お説教やお節介をやめておくことが重要です。

2. 「リハビリ期間がある」と考える

うつ病や適応障害等に対するもうひとつの誤解として、「復帰した=100%完治した」というものがあります。 しかし心の病気の場合、「完治」に至るにはかなりの時間がかかります。

主治医や産業医が復帰判断を下す「寛解」は8割~9割の症状のおさまりを指し、そこから日常生活に少しずつ戻ることで完治へと進めていくわけです。

少々乱暴なたとえですが、足を骨折した人がギブスをはめて仕事に来ている…と考えてみてはいかがでしょうか。 ギブスと松葉杖では移動するのにも時間がかかりますし、入院期間で体力にも衰えがあるはずです。 「業務には戻ってきたけれど、100%ではないんだな」とわかりますよね。

うつ病等で求職し復職してきた人は、業務開始がリハビリ期間ということになります。 「治ったのになんで仕事が少ないんだろう?」 このような誤解を解いておくことが、うつ病から復帰した人への対応における2つめの重要なポイントです。

3. 産業医と連携して業務量を調整する

上記のとおり寛解状態にある復職者に対し、いきなり休職前の勤務状態に戻すことは禁物です。 しかしうつ病で休職した本人は「休職をしてしまった」と罪悪感を抱いていたり、「早く遅れを取り戻さなくては」と焦っていることが多々あります。

そのため「できるかどうか」と聞かれたことに、無理をして「できる」と答えてしまうことも多いわけです。 反対に企業側があまりにも気を使いすぎて業務を全部取り上げてしまっては、復職をした意味がなくなってしまいますね。

適切な復職対応を行う上では、産業医等の指導面談を通じ、保険スタッフ・直属上司等がチーム体制を組んで、現在行える業務量の調整を考えていくことが大切です。

また産業医との指導面談、主治医との通院・診断は定期的に行い、業務量が適切なものであるかを都度チェックしていきます。

4. その他を気にしすぎない

「うつ病に対する誤解発言をしない」 「リハビリ期間であると考える」

同僚や先輩の場合、この2つをクリアしていれば、他のことにまで特に気を回す必要はありません。

「心の病気だったんだから、優しく接しないと…」 「傷つけてはいけないから、怒らないようにしないと…」

こんなふうに考えて腫れ物にさわるように接していては、うつ病で休職していた人も気詰まりですし、余計に孤独感を覚えることでしょう。 また周囲の人たちも、気を使いすぎればストレスを感じますよね。

基本的な部分さえ抑えておけば、あとは今までどおりに接すればいいのです。 「外食にいくのはできるのかなあ」と思ったら、「外に食事に行かない?」と聞いてあげてください。 もし「うーん…」と言われたら、「じゃあまた今度ね」でOKなんですよ。

おわりに

うつ病や適応障害等で医師にかかる人が年々増加しているにもかかわらず、メンタルヘルスに対する日本人の基本的知識はいまだ不足しているのが現状です。

この問題を解決するためには、早期的に社員全体に対するメンタルヘルスに対する研修を行い、知識・情報の共有化を行うことが欠かせません。 うつ病や適応障害に対する知識を得ておけば、自分自身の心身の不調に早期に気づくセルフケアにも繋がっていくことでしょう。

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