更新日 2024年09月03日 | カテゴリ: 職場のメンタルヘルス
「職場環境が悪くて、モチベーションが上がらない」 「日々の職場環境のせいで、仕事がはかどらない」
働く人の中からは、時々こんな声も聞かれます。 過剰にストレスが溜まるような劣悪な職場環境では、心身の不調によって有用な社員の人材流出が起こったり、また企業全体の生産性の低下という可能性もあるもの。
早い時点で職場環境改善のための対策を行っておきたいところです。 職場環境向上対策の一環として、最近ではメンタルケア対応の窓口を職場内に置く企業も増えてきました。 ここでは良い職場環境作づくりの方法のひとつ「メンタルケア窓口」についてを解説していきます。
メンタルヘルスケア窓口とは、カンタンに言えば心の悩みの相談窓口です。 現在既にメンタルケア窓口を置いている企業では、以下のような悩みの相談を受け付けています。
・パワーハラスメント(上司・先輩等からのパワハラ)についての問題
・セクシャル・ハラスメント(セクハラ)についての問題
・モラルハラスメント(いじめ・無視等)についての問題
・社内での人間関係に対する問題
・業務への関わり方についての悩み
・イライラ、落ち込み等の心の不調
・その他職場環境についての不満、悩み
・職場環境によるストレス
・慢性的疲労感・頭痛・腹痛等による業務への支障
・プライベート問題による業務への支障等
対応者については一次対応から産業保健スタッフによる対応をとする企業もあれば、一次対応は社内メンタルヘルスケア推進担当者とし、必要に応じて産業保健スタッフの二次対応へと切り替える企業もあります。
企業内で一次対応者を選出する場合には、公平性が高くプライバシーが尊重できる人である点を重視しましょう。
「窓口を作ると言っても、オフィスフロアの中に窓口設置する余裕は無いし…」 こんなふうに思っている中小企業の方も多いのではないでしょうか。
しかし窓口設置について、必ずしも相談部屋をオフィス内に制作する必要はありません。
例えば、悩みの一次対応をメール受付としている企業も多くあります。 「オンラインでの相談の方が悩みが打ち明けやすい」という人も多いようです。 最近ではLINEやチャットワーク等の社内連絡網の中に、相談窓口(一次対応)を設ける企業も増えました。
また二次対応・専門的対応が必要な場合、提携している外部機関に「窓口対応」を依頼している企業もあります。 提携した産業医や産業カウンセラーがいる機関に、仕事帰り等に寄れば良いというわけですね。
せっかくメンタルヘルスケア窓口を社内に設置しても、そもそも利用をする人が居ないのでは意味がありませんね。 また「窓口があります」と言われても、上司に気兼ねしてなかなか利用できない…という部下も多いのではないでしょうか。
最近ではこの問題を改善するために、まず「上司全員」に窓口を利用してもらう企業も増えています。 経営陣や上司が率先してメンタルヘルスケア窓口を利用することで、社員全員への窓口への敷居を下げるのが狙いです。
さらに「定期相談」と称して特に悩みが無い人でも月1回の窓口定期利用を2年間企業では、6ヶ月が経過した頃から社員からの率直な意見が集まるようになり、職場環境の問題や向上へのヒントが多く得られたそうです。
また当然のことではありますが「窓口認知度」を高めていく必要もあります。 「窓口ができました」と1回告知をするだけではNG。 定期的に窓口の紹介を行う他、他の企業における窓口利用例等を解説して「広く相談を受け付ける」という点を理解してもらうと良いでしょう。
職場環境改善のための「メンタルケア窓口」の設置は、今後法律によってますます義務付けが強くなると考えられる「従業員の精神状態の維持・管理」を補強するものでもあります。 「窓口を置いて終わり」にならないよう、適切な窓口運営を行っていくことが、将来的な良い職場環境づくりの一助となるはずです。
窓口設置内容・対応方法や、一次対応者の選出、対応者の研修等についてに疑問点・不安点がある場合には、産業医や産業カウンセラー等、提携している保険スタッフと協議をしながら設置をすすめていきましょう。
多くの悩みをサポートしてきた実績をもとに、一人ひとりに寄り添い、組織の生産性向上につなげます。
カウンセリングをベースに、コーチングやメンタルヘルス研修まで幅広いご支援が可能です。
えらべる:2つのカウンセリング方法「話すカウンセリング」「書くカウンセリング」
みつかる:220名以上の経験豊富なカウンセラー
利用された方の多くが、カウンセリングの内容に満足、または継続したいとご回答されています。