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カウンセリングは保険適用されない?保険適用される3つのケース

更新日 2018年07月11日 |
カテゴリ: カウンセリング
カウンセリングは保険適用されない?保険適用される3つのケース

「気分の落ち込みが激しくて、プロに相談に乗ってもらいたい……」
カウンセリングを検討する際に気になるのが、費用面の負担。

継続的に通うことを考えるとなかなか手を出しにくいものです。そこで今回は、カウンセリングの料金をおさえる方法の1つ、「保険の適用」についてご紹介します。

カウンセリングは保険適用されない?

一般的に、「カウンセリングは保険適用されない」というイメージがあります。実際のところも同様で、保険適用がされるのは一部であり、カウンセラーによるカウンセリングなどは自由診療(10割負担)となります。

保険が適用される治療とは

そもそも、保険とはどういった医療行為に対して適用されるのものなのでしょうか。

保険診療は、健康保険が適用される一般的な治療のことを言います。健康保険が適用されないものを、「自由診療」と呼びます。 保険適用されない理由は、「国内で未承認の薬剤を使う」「健康上の理由以外で行われる」といったもの。

カウンセリングの場合も、いくつかの例外はあるものの、基本的には自由診療の対象となります。 その要因は、主に下記3点です。

一部のカウンセリングが保険適用されない要因

1. 医療領域のカウンセラーに関する国家資格がなかった

現在、主に利用されている「臨床心理士」などは、すべて民間資格です。2015年に通常国会で可決された「公認心理師法」により、国家資格の「公認心理師」が認められましたが、第1回試験は2018年9月。合格発表などはさらに先となるため、現在は国家資格を有しているカウンセラーはいません。

参考リンク:心理カウンセラーの種|3分でわかる「国家資格・公認心理師になるには」必要な費用や期間

2. カウンセリングの効果測定の難しさ

保険適用されるためには治療法、つまりカウンセリングの効果を客観的に示す必要があります。しかしカウンセリングのねらいは心理的負担の軽減や考え方の転換。数値として効果を示しにくく、さらにカウンセラー自身の効果、つまり治療法が有効なわけではない、と主張する人もいます。

また、カウンセリングの効果測定は主にセッション前後に患者自身に効果を尋ねることで行われますが、すべての患者が治療後、質問に回答してくれるわけではありません。
質問に応じた人は応じなかった人の2倍ほどの改善が見られるという研究結果もあり、治療の有効性が極端に現れてしまう可能性も考えられます。

参考書籍:『心理療法がひらく未来―エビデンスにもとづく幸福改革』(著:リチャード・レイヤード、デイヴィッド・M.クラーク、丹野義彦)

カウンセリングの料金が高い原因

カウンセリングは、約1時間のセッションで10,000円以上することも珍しくありません。高額になってしまう要因は、主に下記の2点です。

  • 必要経費が高くなってしまう
  • こなせる回数に限りがある
カウンセリングは1回につき1時間程度かかります。1人のカウンセラーがこなせる回数に限りがあり、その中で必要経費を工面する必要があるためです。
カウンセリング料金に関しては、カウンセリング料金の相場は? 料金設定の理由と保険適用に詳しくまとめましたので、よければご覧ください。

カウンセリング保険適用の3つの条件

一般的には自由診療のカウンセリングですが、以下3つの条件のどれかを満たす場合は、保険適用となります。

1. 気分障害で医師等による認知行動療法・精神分析療法を受けた場合

うつ病などの気分障害と診断され、医師および看護師による認知行動療法・精神分析療法が実施される場合に受けるカウンセリングは、保険適用となります。

気分障害以外に、強迫性障害や社会不安障害、パニック障害または心的外傷後ストレス障害(PTSD)などと診断された場合にも適用されます。

うつ病の診断はまだまだ曖昧な部分もあるため、医師によって認識が変わることも。保険適用のカウンセリングを考えている場合は、心療内科・精神科の医師に相談してみましょう。

2. 精神疾患の通院・在宅精神療法を受けた場合

統合失調症、躁うつ病、神経症(不安障害)、中毒性精神障害、パーソナリティ障害など、特定の精神疾患と診断された場合に受ける通院・在宅精神療法も、保険の適用対象となります。

また、通院の場合は「精神科を担当する医師が行った場合に限り保険算定」とされており、心療内科では適用されませんのでご注意ください。

ただし近年では、受診のハードルを下げるなどの狙いから、心療内科としつつも精神科を兼ねているクリニックもありますので、まずは確認してみてください。

3. 標準型精神分析療法を受ける場合

標準型精神分析療法とは、悩みの原因となっている出来事に関して深く分析していく療法です。薬物療法とは違いますので、医師によっては薬の処方をしない場合もあります。

しかし、厚生労働省によれば、標準型精神分析療法の場合は1回につき45分を超えないと保険診療にならないのだそう。 医師がしっかり話を聞いてくれることは少ないので、慎重にクリニックを選ぶ必要があります。

参考:厚生労働省|平成30年度診療報酬改定について

保険適用のカウンセリングを受けられる機関

保険適用がされるカウンセリングの共通点は、医師が必要だと判断し、直接担当していることです。そのためカウンセリングを保険適用で受けるためには、まず診察を受け、カウンセリングが必要だと診断されることが不可欠です。

今回は東京都内で保険適用のカウンセリングが受けられる機関と、クリニックの探し方をご紹介します。

東京都内で受ける

東京都内には、実に多くのカウンセリング施設・病院があります。

1. 青山メンタルクリニック

症状だけでなく、患者の社会的側面なども含めて考慮しながら個々人に合った治療・診断をおこなう「全人的医療」を心掛けているクリニックです。

保険診療の場合、初診は約2,300~2,500円に別途お薬代。再診は1,300円~1,600円ほどに別途お薬代だそうです。カウンセリングオフィスが併設されていますが、「簡易精神療法」と呼ばれる療法を保険診療内でおこなっています。

2. あいクリニック神田

働く方のために11時から19時半まで昼休みなく診療している、メンタルヘルスに特化したクリニックです。医師と臨床心理士の協働での治療も保険適用となるため、臨床心理士と話をしたいという方におすすめ。
保険診療の場合、初診は1,500円から3,000円程度、再診は380円から1,500円程度だそうです。

クリニックの探し方

精神科・心療内科は、他の科よりも、患者とカウンセラー・医師、病院の相性が重要です。今回は東京都内にあるクリニックをご紹介しましたが、数多くあるクリニックの中から自分に合う場所を見つけるのはなかなか骨が折れます。
カウンセリングを検討してクリニックを探している場合は、ぜひ3つのポイントを重視して選んでみてください。

1. 治療の方向性

クリニック選びでまず注目したいのは、その期間の「方向性」です。カウンセリングに注力するところもあれば、薬物療法を中心として治療を進めるクリニックもあります。

多くの場合、サイト上に「クリニックについて」「初めての方へ」などのページがあり、そこから確認できます。カウンセリングを受けたい、薬物療法はあまりやりたくない、などの希望がある場合は、お問い合わせや初診の際に聞くようにしましょう。

2. 料金、保険診療の有無

特にカウンセリングは、継続的に何度か受ける中で少しずつ信頼関係を築いていくため、効果が実感できるまで2~3ヶ月かかることも珍しくありません。

その時重要となるのが、保険診療の有無。多くの場合、サイト上で料金の目安が公開されているため、そこを基準として考えるとよいかと思います。カウンセリングを保険適用で受けられるかどうかも、確認したいポイントです。

3. 自宅・勤務地などからのアクセス

カウンセリングを検討している場合、多くの方が心身に疲労を抱えています。カウンセリングを受ける心理的ハードルを下げるためにも、自宅近辺など、アクセスしやすいところを選びましょう。勤務先の人に知られるのが不安な場合は、通勤・通学経路に重なるクリニックがおすすめです。

臨床心理士によるカウンセリングを保険適用で受けるには

医師によるカウンセリングは、保険診療の対象とはなるものの、やはり薬物療法などが中心となる場合が多く、長時間しっかり話を聴いてもらえることは少ないです。

とはいえ、臨床心理士のカウンセリングは自由診療のため費用面の負担が心配な方も多いのではないでしょうか。しかし実は、臨床心理士によるカウンセリングも保険適用される場合があります。

精神科医・臨床心理士共同の精神療法を受ける

精神科医と臨床心理士が共同で精神療法(カウンセリング)をおこなった場合のみ、保険が適用されます。臨床心理士単独のカウンセリングでは場所・療法問わず保険適用外となります。

臨床心理士によるカウンセリングを希望する場合は、精神科医に希望を伝え、カウンセリングが可能かどうかを確かめましょう。

カウンセリングは医療費控除の対象?

カウンセリングの費用で保険適用と共に気になるのが、医療費控除。カウンセリングは、医療費控除の対象となるのでしょうか。

保険適用のカウンセリングは医療費控除も受けられる

保険適用のカウンセリング、つまり精神科の医師などによる診療・治療費は医療費控除の対象となります。こちらも同様に、カウンセラーによる治療は対象にはなりません。医療費控除を検討されている場合は、対象になるかどうか、事前に医師に確認することをおすすめします。

医療費控除を受けられる条件

医療費控除とは、1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療費が一定額を超える場合、その医療費の額をもとに計算される金額の所得控除を受けられる制度です。医療費控除は自身で申請をする必要があるため、必ず手続き方法を確認しましょう。

医療費控除を受けるための手続き

医療費控除の申請には医療機関で発行された領収書が必須です。きちんと保管し、滞りなく申請できるようにしておきましょう。詳しい条件や手続きは、国税庁HPより確認することができます。

医療費控除が受けられない場合

先述した通り、医療費控除の対象となるのは、「医師が担当したカウンセリング」のみとなります。心理カウンセラーによるカウンセリングなどは自由診療です。
カウンセリングの方法によっては複数回通う必要があったり、経過観察が必要だったりするため、費用面での負担も加味してカウンセリングの受け方を決めましょう。

終わりに

国家資格である公認心理師も導入され、将来的にはカウンセリングも保険適用されるかもしれません。しかし現在は、ほとんどが自由診療になるのが実情。

もし「カウンセリングを受けたいが高くて受けられない……」という方がいらっしゃったら、比較的費用を抑えられる「オンラインカウンセリング」がおすすめです。

たとえば、オンラインカウンセリングのcotreeでは1回45分、4,000円~でカウンセリングを受けられます。臨床心理士や産業カウンセラーなどの資格を持つプロのカウンセラーに相談できるので、ぜひ試してみてくださいね。

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